人材戦略

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メディパルグループは「ありたい姿」の実現に向け、「人材は、競争優位や企業価値を創造する源泉」という考え方のもと、成長戦略と連動した人的資本の強化に取り組んでいます。当社グループには、「誠実」「倫理観」「使命感」という共通の価値観を持つ多様な従業員が集まっており、一人一人の個性や能力、強みを伸ばす人材投資を積極的に行っています。潜在的な人的資本の価値を発掘・顕在化させ、ハーモニーを奏でるような融合によって組織シナジーを生み出し、持続的な企業価値向上へとつなげています。

ありたい人材像「未来志向型人材」

メディパルグループの経営理念の実現に向け、未来を担う人材像として「未来志向型人材」を定義しました。

  • 共通の価値観
    メディパルグループの人材は「誠実」「倫理観」「使命感」を共通の価値観として、意思決定の基準とし、大切にしています。
    「誠実」・・・常に真心を持って、公正・正直に行動している。
    「倫理観」・・法律、業界ルールはもちろんのこと、世間一般の常識に沿っている。
    「使命感」・・組織や自らのあるべき姿に向かって、責任を持って行動している。
  • メディパルグループの未来に向けて、事業基盤を強固にし、変革を推進しながら多様な方向へ事業を発展させるための人材(未来志向型人材)要件として、「経営理念を伝える」「豊かな創造性」「本質を見極める」「周囲を巻き込む」「コミュニケーション」「分析・課題抽出・解決」の6つを定めています。
未来志向型人材
人材像 具体的行動
経営理念を伝える
(ビジョンを持って伝える)
  • 常に経営理念を実現するための意思決定をする。
  • 自ら明確なビジョンを設定し、情熱を持って周囲の人に語り共感させる。
豊かな創造性
(新たな価値創造)
  • 多方面からの情報を収集し、新たな社会価値・顧客価値を創造する。
  • 既存のやり方にとらわれず、過去の延長線上から脱却できる革新的・独創的アイデアを提案する。
  • 物事を外から見る目を持っている。
本質を見極める
(自分への問い)
  • メディパルグループの存在意義、自らの存在意義を自分に問い続ける。
  • 何のために取り組むのかを自らに問い、手段が目的にならないようにする。
  • 自他の成長のための努力を惜しまない。
周囲を巻き込む
(チームワークとネットワーク)
  • 自らが所属する組織のみではなく、部門を超えて周囲の協力を引き出しながら一体感を醸成する。
  • 組織目標達成のために、リーダーシップを発揮している人に自ら積極的に協力し、守備範囲以上の仕事をしながら建設的な意見を述べる。
  • 常に自らのアンテナを高くし、情報・人的ネットワークを広げる。
コミュニケーション
(高い対話力)
  • 他者と信頼を構築しながら話を傾聴し、本音ベースでの対話を実践する。
  • 的確なフィードバックと自由闊達で建設的な意見交換を実践する。タフな会話ができる。
  • 他人の意見を聴くことで、自らの成長につなげる。
分析・課題抽出・
解決

(組織課題への取り組み)
  • 科学的に自らが所属する組織の現状を分析・課題を抽出し、主体的に課題解決に取り組む。
  • できない理由を探すのではなく、どうしたらできるのかを考え、常にスピード感を持って行動に移す。

人材戦略グランドデザイン

経営戦略と連動する人材戦略の基盤として「人材戦略グランドデザイン」を策定しています。人材戦略のゴールである「グループ人材価値の最大化」は、個の進化と、それを生かす組織の進化との相互作用によって実現すると考えています。この実現に向けて、5段階の個と組織の成長サイクルを構築しました。個の進化に向けて、「個が育つ・個が集う・個が活きる」という観点と、組織の進化に向けて「風土を培う・想いが響き合う・知を紡ぐ」という観点から施策を展開し、①個が主体性と強みを発揮し、②その成果や付加価値が③組織内のシナジーを生み、組織の成長につながります。さらに、④成長した組織は新たな価値を創出し、⑤個の活躍機会が広がるという成長の循環を生み出します。この循環は人的資本を強化し、ノウハウの蓄積と事業革新、収益構造の強化を通じて企業価値の持続的成長を実現します。

人材戦略グランドデザインの実現に向けた戦略とアクション

人材戦略グランドデザインの両輪である「個の進化」および「組織の進化」を加速させるため、メディパルグループにおける課題を抽出し、具体的なアクションを策定しました。特定した各課題に対するアクションの実績を測定し可視化することで、実効性の高い進捗管理とPDCAサイクルの構築を図っています。

戦略推進体制

人材戦略の推進にあたり、人材戦略部がグループ全体の構想と方向性を策定し、プラットフォームの構築を含む全体マネジメントを担っています。これを基に、具体的な施策はグループ各社の管理本部や人事部門が自社の状況に応じて展開・実行しています。
また、人材戦略部とグループ各社の人事部門との連携を強化するため、月1回「人材委員会」を開催しています。同委員会では、課題、施策、アクションの共有を通じて、相互理解と戦略の実効性向上を測るとともに、全体最適を意識した議論・調整を行っています。委員会で協議・決定された内容は、適宜、経営層に対して報告・上申され、戦略の整合性と意思決定の迅速化につなげています。

2025年度人材委員会

  • 主な議題
    • 人材戦略グランドデザインおよび「2027メディパル中期ビジョン」最終年度に向けたアクション
    • 評価制度の浸透に向けたグループ各社の取り組みおよび課題の共有
    • 職場風土調査の結果に基づく、課題および改善への取り組みの共有
    • 次世代リーダー育成プログラムの開講・進捗報告
    • 人材ポートフォリオの実現に向けたタレントマネジメントシステムの活用
    • 各種支援施策(キャリア形成リスキリング支援、セルフマネジメント支援等)の実施状況の共有
    • 人材戦略・人材マネジメント全般に関するグループ各社へのヒアリング

アクション:人材マネジメント施策

人材情報の戦略的活用

人材マネジメントの高度化を図るため、タレントマネジメントシステムを活用し、グループ各社が保有する人材情報の一元化・可視化を進めています。2024年度より、キャリア意識に関する情報収集を開始し、2025年度は社内公募における人材とポジションのマッチングなどに活用しました。さらに人事評価制度の運用に関してもタレントマネジメントシステムへ移行し、評価情報を集約しました。これらの情報を基に、経営戦略と連動した人材戦略を実行し、社員と組織双方にとっての最適な配置や後継者育成を行うことで、人的資本の強化につなげていきます。

採用

採用活動において「量」から「質」への転換が重要であると捉え、未来志向型人材の要件に基づいた採用へとシフトしています。2025年度は34名の高度専門人材を採用し、本中期ビジョンに掲げる成長戦略の実現を支える人材の確保を進めました。今後もリファラル採用※などを活用し、外部からの専門性を持つ人材の採用を一層強化していく方針です。あわせて、グループ全体で未来志向型人材の要件に沿った共通の採用方針を導入し、戦略的な人材獲得体制を整備しています。

※ 社員が自身の関係やネットワークを通じて採用候補者を推薦し、採用するプロセス

配置

本中期ビジョンに掲げる5つの成長戦略を遂行する中で、事業ポートフォリオのシフトに連動した人材ポートフォリオのシフトを推進しています。人材ポートフォリオのシフトにあたっては、事業ごとの要員計画を策定の上、戦略的かつ最適な配置を図っています。
2025年度は、成長戦略事業への人材投資を重視し、グループを横断しての人材異動を実施しました。今後もグループ間における人材交流をさらに進めるとともに、社員一人一人の自律的なキャリア形成を支援することで、当社グループの持続的な成長を支える人材基盤を強化していきます。

育成

未来志向型人材の育成基盤の運用と発展

メディパルグループでは、「人」は持続的な企業価値向上の基盤であると認識しています。この認識のもと、2024年度に「グループ育成体系構築プロジェクト」を立ち上げ、育成策を検討しました。現在は、本プロジェクトで策定した枠組みを実装・運用するフェーズへと移行しており、未来志向型人材の育成を加速させています。2025年度は、前述のプロジェクトにて特定したグループ共通の課題である「個の成長」「キャリアデザインの浸透」の具現化のため、キャリアコンサルティング面談を一部試行導入しました。社員一人一人が自身のキャリアを主体的に描き、中長期的な視点で自己研さんに取り組めるよう、専門家が個別に面談しました。

  • 次世代リーダーの育成
    次世代リーダーの育成については、選抜型研修の体系的な運用をより強化しています。2024年度は課長職向けに「MP事業構想アカデミー」、2025年度は部長職を対象とした「MP未来リーダーアカデミー」を実施しました。今後はこれらのプログラムの内容のさらなる充実を図り、「MP未来リーダーアカデミーBasic」「MP未来リーダーアカデミーAdvance」と名称を新たに、経営視点を持った次世代リーダーのシームレスな輩出を目指します。その他、外部プログラムを活用し、財務リーダー育成のための選抜プログラムも実施しています。

    2025年度実績

    • 次世代リーダー育成プログラム「MP未来リーダーアカデミー」修了者:12名
    • 財務リーダー育成プログラム修了者:1名
    • キャリアコンサルティング面談 実施者:75名
    • 通信教育講座 受講者数:425名(実施講座数:144講座)
  • 評価制度と連動した育成体系
    人事評価制度を単なる処遇決定の手段ではなく、上司と部下の対話を通じて「組織目標の達成」と「個人の成長の加速」を同時に実現するための重要なプラットフォームと位置付けています。評価レベルの標準化のための施策実施に加え、評価者が集い「人材育成上の課題」を徹底的に議論する場を新たに設定しました。さらに、日々の行動を記録し週単位で積み立てて可視化することで行動変容を促すセルフマネジメントツールを開発し、職層を問わずコンピテンシー開発を習慣化する仕組みを構築しました。このように、組織全体で育成課題を言語化・共有することで、現場におけるOJTの質を高め、組織全体で社員一人一人の成長実感を高めています。

タレントマネジメントの仕組み構築・運用

未来志向型人材の育成体系の整備とあわせて、タレントマネジメントの仕組み構築にも取り組んでいます。社員一人一人に合わせた育成やキャリア開発を進め、活躍機会の拡大によってエンゲージメント向上につなげることが狙いです。
特に次世代の経営人材や重要ポストを担うタレント人材については、タレントレビューと後継者育成プランを通じて、計画的、戦略的、持続的な育成を推進し、グループの成長戦略を支える中核的な戦力として育成していきます。
現在はトライアルとして、グループ各社単位でのタレントマネジメント体制の構築に着手しています。グループ各社の成長戦略をリードするキーポジションを特定し、それぞれに対してジョブ・ディスクリプションを作成しています。求められる人材要件と高い親和性を持つハイポテンシャル人材をタレントマネジメントシステムで抽出し、人材開発委員会で議論の上、後継者育成プランの策定と実行に取り組んでいます。
このトライアルで仕組みの有効性を検証し、今後はグループ全体への本格的な展開を進めていく予定です。

評価

未来志向型人材の育成と適切な評価・処遇の実現に向けて、2023年度、グループ各社で異なる評価・報酬制度の現状分析を行い、競争優位を維持しながらグループシナジーを生むために、共通化すべき点と各社で設計・運用すべき点を検討しました。
その結果、グループ共通の「メディパル・コア・コンピテンシー(MCC)」を定義し、2024年度よりMCCを評価軸とした新たな評価制度の運用を開始しています。目標管理とコンピテンシーを連動させることで、組織と個人の目標達成およびコンピテンシー開発を促進しています。さらに、2025年度より評価制度に関するアンケートを開始し、その結果をもとに継続的な運用改善に取り組むことで、未来志向型人材の育成およびグループ全体の最適な人材ポートフォリオと人材配置をさらに加速していきます。

  • 2025年度人事評価制度の主な取り組み
    • 評価者のマネジメント力向上:評価力・マネジメント力向上のための「評価者研修」を継続実施
    • 公平性の担保と社員の能力開発:信頼感のある公正な評価と社員の成長につなげるため、「評定者会議」および「人材開発委員会」を継続開催
    • 目標管理の精度向上:一人一人の目標内容を精査し、抽出された課題を各現場へフィードバック
    • 被評価者の理解促進:定期アンケートの結果を踏まえ、評価制度への理解促進とセルフマネジメント力向上を目的とした「被評価者向け研修(動画配信含む)」を開催
  • <成果と課題および今後の対応>
    • 【成果】評価のばらつきを改善
      研修や人材開発委員会等の継続開催により評価者の制度理解が進み、前年度の課題であった評価のばらつきに一定の改善が見られた
    • 【課題】評価者・被評価者間の認識ギャップ
      定期アンケートにより、被評価者は評価者と比べて制度の「理解度」「活用度」「効果実感度」が低い傾向にあり、双方の認識ギャップが顕在化した
    • 【今後の対応】制度の浸透と定着
      今後も双方への研修等を通じて、制度理解の促進とマネジメント(セルフマネジメント)力の向上を図り、評価制度のさらなる浸透・定着を目指す

エンゲージメントの向上

職場風土調査の実施と結果の活用

より良い職場風土の実現に向け、社員の意識や職場環境に関する調査を定期的に実施しています。この調査では、従業員エンゲージメントおよびワークエンゲージメントを指標として、社員と会社の関係性や仕事への意欲を測定し、組織の課題を可視化しています。
これまでの調査データの分析の結果、メディパルグループのエンゲージメント向上には、「組織目標と個人目標の連動」「オープンなコミュニケーション」「組織内の自律性」の3要素が強く影響していることが明らかになりました。現在、この3要素を「現場主導」と「全社基盤」の両面から強化する取り組みを行っています。

  • 各事業会社や組織単位の取り組み
    組織課題の改善を話し合う全員参加型の「対話の場」の設定や、経営陣と社員が直接意見を交わすセッションの実施など、各現場の状況に即した前向きな施策と議論を展開しています。
  • グループ全体での取り組み
    組織の土台を支える共通施策として、管理職を対象とした「マネジメント力向上研修」や、自身の役割を再定義する「目標設定研修」を順次開始しています。これらの学習機会を通じて、誰もが組織の目標に共鳴でき、自律的に挑戦する環境づくりを強力にバックアップしていきます。
    こうした現場と全社の連動した取り組みを通じて、当社グループが目指しているのが「個と組織の成長サイクル」の実現です。そこで当社グループは、エンゲージメントが「圧倒的に高い」状態の従業員は、組織全体にポジティブな影響を大きく与えるという知見に基づき、「従業員エンゲージメント」と「ワークエンゲージメント」が共に高い社員を「高エンゲージメント社員」と定義しました。この割合を当社グループにおける人的資本の重要指標と位置付け、その向上に向けた取り組みを推進していきます。
    今後も調査の継続を通じて、創造性豊かな企業文化の醸成と多様な人材の活躍推進を図り、一人一人が生み出す価値を最大化させることで、さらなる社会価値・顧客価値の創造につなげていきます。